前々回調査（2012年）以降40代と30代が拮抗して、10-20代がそれに続く形になっていた。今回も40代（35.8%）と30代（32.6%）が多いことに変化はないが、10～20代（27.9％）の増加が大きく、50代を除き各世代が平準化してきた。
 

●最近３年間の「心の病」の増減傾向は「増加傾向」24.4％、「横ばい」59.7％、「減少傾向」10.4％。「増加傾向」に歯止めがかかるも、依然として踊り場状態。　

上場企業で『最近3年間における「心の病」』が「増加傾向」と回答した企業は、24.4％と、前回調査（2014年）の29.2％に引き続き減少した。「横ばい」と回答した企業は59.7％と、前回調査の58.0％、前々回の51.9％から増加傾向が続いている。
2010年に「横ばい」が「増加傾向」を上回って以降、「増加傾向」の割合は減少し、「横ばい」が増加する傾向が続いており、増加傾向は25％を下回り過去最低に。一方、「減少傾向」は微増傾向が続くものの全体の10%にとどまり、「心の病」の増減は踊り場状態にある。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　     　
​●ストレスチェック制度の実施状況：各社の平均受検率は90.0％と高水準。今後に
ついては、実施企業の約６割が「集団分析結果の活かし方」を課題に挙げた。

ストレスチェック実施企業各社の平均受検率は90.0％となり、受検者のうち高ストレス者の割合は10.3％となった。また、ストレスチェックの課題には「集団分析結果の活かし方（58.4％）」「高ストレス者の面接以外のフォロー（39.8％）」「医師面接勧奨者が面接を希望しないこと（30.3％）」が上位に挙がった。法定義務化されたことから非常に高い受検率であった一方、制度の活用面に課題がみえた。

 
●組織風土と「心の病」の増減傾向：ほとんどの職場で仕事の量が増え、要求される質も高まっている。変化や仕事の質を求められる組織で「心の病」は増加傾向に。

今回の調査では９割以上の企業が「求められる仕事の量が多くなってきている」「求められる仕事の質が高くなってきている」「従業員が自発的に今迄の仕事のやり方を変えていくことが求められている」と回答した。職場のストレスが常態化していることが明らかになった。これらの項目に当てはまる企業は「心の病」も増加傾向にある。


プレスリリースＰＤＦ（詳細）はこちらからご覧ください。



【調査概要】
（１）調査名称：第８回　『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査
（２）調査対象／期間：全国の上場企業 ２，２７３社／２０１７年７月～９月
（３）有効回答数 ２２１社／回収率９．７％

お問合せ先：（公財）日本生産性本部　ICT・ヘルスケア推進部
【メンタル・ヘルス研究所／担当　齋藤・飯田・中野】電話：０３－３４０９－１１２７