1社目のご発表
第一に、Withコロナのプロジェクトとして、テレワーク環境ので働きがいを高める施策の実施を進めていることをご紹介いただきました。現在、マインドフルネスをテーマとした研修を行うことを検討しており、マインドフルネスの効果をどのように検証していくかが直近の課題であるとお話しいただきました。
第二に、ストレスチェックの結果を活用した組織風土改善を行っているとご紹介いただきました。ストレスチェックの集団分析結果について部長へ丁寧なフィードバックを行うほか、好事例集の作成を進めているとのことです。
島津先生より「マインドフルネスなどの方法論を社内へ導入していくためには"ローカライズ"が重要になる。会社にどう役立つのかを丁寧に見ていく必要がある。ストレスチェック結果の解釈にあたっては、①出勤率（テレワーク実施率）、②女性における家事・育児負担の変化、③積極的な問題解決能力（自律性）の有無などに注目すると良い。加えて、普段から気軽に話すことのできる同僚の有無についての項目にも注目すると良い」とご解説いただきました。
2社目のご発表
ラジオ体操を社内で普及するための取り組みを継続していることをご紹介いただきました。従業員にも協力を呼びかけ、ラジオ体操の紹介動画やポスターの作成を行ったとのことです。
さらに「なんでも言える風通しの良い職場」を目指すメンタルヘルス面の取り組みとして、11月よりサンキューカードの活動や、アサーションに関する研修の計画を進めているとのことです。
島津先生より「事業所のなかでいろいろな人をうまく巻き込みながら、取り組みを進めていることが非常に良い。サンキューカードの取り組みでは、助け合いの行動をとること・手を差し伸べ合うことを"見える化"できる。テレワーク環境においてはサンキューカードの重要性がより増しているといえる」とご解説いただきました。
3社目のご発表
健康宣言に向けて活動を進めた結果、10月に健康宣言を行うことができたとご報告いただきました。宣言に合わせて、健康経営推進体制の検討および決定を行ったとのことです。
従業員に対する活動としてヘルスリテラシー向上および健康経営に関する理解を深めるための活動を行った結果、徐々に社内での認知度が上がってきたそうです。今後は、経営層に対して健康経営に関する啓蒙活動をどのように進めていくかが課題であるとお話しいただきました。
島津先生より「さまざまな調整を行いながら草の根の活動をしたことが、健康宣言に結び付いた。会社のトップが"健康宣言"を出すことには非常に大きなインパクトがある。業務の一環として健康に取り組むという風土づくりにつながっていく」とご解説いただきました。併せて、他組織の方から「健康経営に関して従業員へ周知するため、①メールの署名欄の活用、②社内配布資料へのチラシ添付を行ったことがある」「経営層に対する健康経営に関する啓蒙活動としては、健康スコアリングレポートの活用が有効」といったご助言をいただきました。